東京大学経済学部、同大学院法学政治学研究科修了後、2001年に経済産業省入省。石油産業の事業再編、災害対策、地域再生、航空・港湾の規制改革とAPEC域内の物流円滑化、産業保安行政の電子化等の業務を担当後、2018年に1人1台端末とEdTechを活用した教育改革プロジェクト「未来の教室」を立ち上げ、その後文部科学省とGIGAスクール構想を推進。2021年9月よりデジタル庁に併任され、教育DXを推進。同時にサービス政策課長として、DX時代のスポーツ産業の事業循環整備やサービス業全体の労働生産性問題を担当。2022年7月より現職。

徳島大学教育学部卒業。その後、東京大学大学院 教育学研究科 教育心理学専攻 博士課程単位取得退学。博士（教育学）、専門は、教育心理学、教育方法学。

神奈川大学助教授、国立教育研究所室長、立教大学教授などを経て、現在は、上智大学総合人間科学部教育学科教授として、学校を基盤としたカリキュラムと授業に関する実践開発的な研究を、長野県、山形県、静岡県などをフィールドに展開している。

著書に『「資質・能力」と学びのメカニズム』（東洋館出版社）、『個別最適な学びの足場を組む』（教育開発研究所）など。

大学卒業後、滋賀女子高等学校に赴任し、20年間教鞭をとる。その後、コミュニティFM2局の設立やITオンラインサポート事業を起業。2006年から再び学校現場にもどり学校改革、学校経営に取り組む。校長就任後は「PBL×ICT教育」の新しいスタイルを構築し、学校と企業をつなぐなど、現場で様々な活動をアクティブに実践中。現在は学習者中心のドルトンプランを実践したドルトン東京学園中等部・高等部で校長を勤める。

慶應義塾大学商学部を卒業後、ITベンチャー企業にてマーケティング・システム開発を経験し、その後株式会社リクルートホールディングスへ中途入社し、 進学事業本部の事業戦略・統括を担当し、オンライン予備校事業「受験サプリ」、現在の「スタディサプリ」を立ち上げる。社内起業制度において、グランプリを獲得するなど、スタディサプリにより教育界においても名をはせる。その後、2015年にリクルートホールディングス執行役員およびリクルートマーケティングパートナーズ代表取締役社長に就任。2018年から、リクルート執行役員に就任。2022年にリクルートを退社し、2022年4月から株式会社LITALICO代表取締役副社長を務める。

東京大学法学部卒業。通商産業省、慶應義塾大学助教授を経て参議院議員(12年間)。文部科学副大臣（二期）、文部科学大臣補佐官（四期）などを歴任。教育、医療、スポーツ、文化、科学技術イノベーションに関する政策づくりや各種プロデュースを中心に活動。コミュニティ・スクール法制定、高校無償化、高等教育修学支援金創設などを実現。現在、そのほかに大阪大学招聘教授（医学部）、千葉大学医学部客員教授、電通大学客員教授、福井大学客員教授、和歌山大学客員教授、神奈川県参与、神奈川県立保健福祉大学理事、OECD教育スキル局教育2030プロジェクト役員、Teach for All Global board member, 日本サッカー協会参与なども務める。