【かんふぉ組織紹介①～広報部～】
○広報部の役割
本フォーラムに、多くの方々からお申込みいただけるように、主にTwitter、Facebook、HPなどで情報発信をするほか、後援依頼なども行います。誰に、何を、どのように伝えるのかを工夫した広報活動を展開します！！
○広報部の活動内容
9月に入った頃から広報部の活動は始まります。
まず昨年の担当者から各媒体（Twitter、Facebook、ホームページ）のアカウントなどを引継ぎ、後援依頼の文書を作成したり、各媒体の使い方を勉強したりします。
その後、投稿日や投稿内容を含めた活動計画を作成し、計画に沿って記事などの準備に取り掛かります。今年は10月18日から本格的な広報活動を始め、Twitter、Facebook、HPで記事を公開していきます！！
フォーラムを終えてからは、広報部の取材担当班がゲストにインタビューをした後、それを基に記事を作成します！作成した記事は弊団体のプロジェクトの1つであるEDUPEDIAで公開する予定です。
○各媒体担当者から
Twitter担当
Twitterでは、140字という限られた字数のなかに伝えたいことを凝縮する必要があります。ツイートひとつひとつに本フォーラムの魅力を詰め込めるよう試行錯誤しています。フォーラム当日までたくさんの情報を毎日更新中ですのでぜひご覧ください！
Facebook担当
弊団体のFacebookは教育関係者の方に広くご注目いただいており、フォーラム申込者数も媒体の中では最大級です。そのような媒体を担当することに緊張を感じますが、皆様に興味をもっていただけるような情報をたくさん発信できるよう頑張ります！弊団体で普段行われている活動の紹介など、企画内容の他にも様々な記事を公開していくので、楽しみにしていてください！
ホームページ担当
たくさんの情報を載せることができるというホームページの特徴を生かして、今年も様々なコンテンツを考えました！ この「かんふぉ組織紹介」は初めての取り組みです。お楽しみいただけておりますでしょうか？その他にも続々とフォーラムの情報を公開していくので、待っていてください！
後援依頼担当
イベントの広報をするにあたって、本フォーラムが教育に携わるイベントとして、文部科学省、京都市教育委員会、京都府教育委員会の3つから後援を受けるべく、申請を進めていきました。準備には時間がかかりましたが、無事3つから後援を受けることができました。後援に恥じぬイベントにしていくのでよろしくお願いします！
取材担当
今年もオンラインでの活動を展開していきます、取材班です！ フォーラムの内容を皆さんにわかりやすくお伝えできるような記事を作りますので、応援よろしくお願いします！
○広報部リーダーから
「かんふぉ」こと関西教育フォーラムは学生によってほぼ全てが企画、運営されてきた学生主体の教育系フォーラムです。広報部も例外ではなく、学生5人で構成されています。
広報に関しては未だに学ぶことが多い日々ですが、私たち学生だからこそ等身大で発信できるものがあるのではないか。教育の問題について当事者意識で取り組み、それらの発信に熱量を込められることこそ私たちが広報をする意義であり、本フォーラムの魅力の1つだと考えます。
私たちの“発信”を見届けてもらえるよう全力で情報をお届けするので、今からイベント当日まで、本フォーラムを共に楽しんでいただければと思います。
◀関西教育フォーラム2021申込みはこちら▶
【イベント概要】
◆イベント名：関西教育フォーラム2021
今こそ、教育格差を語ろう。
− “誰ひとり取り残さない”を目指す、with ICT 時代の教育とは −
◆日時：2021年11月21日（日）15:00～17:00
◆場所：オンライン（YouTube Liveにて配信予定）
◆参加費：無料
◆申込み：https://forms.gle/CbCjRc1ii4X2fsED7
※フォーム送信後、24時間以内に受付完了メールが届かない場合には、お手数ですがメールの受信設定をご確認いただき、kanfo.info@roje.or.jp までご連絡お願いします。
※YouTube Live配信は限定公開のため、ご視聴には申込みが必要です。
◆ゲスト登壇者
今村 久美氏：認定NPO法人カタリバ代表理事、公益社団法人ハタチ基金代表理事
鈴木 寛氏：東京大学公共政策大学院教授、慶應義塾大学政策・メディア研究科教授、NPO法人日本教育再興連盟代表理事
（五十音順）
※当初、登壇予定でした隂山英男氏に関しましては、諸般の事情により降板となりました。ご了承ください。
◆学生登壇者：永井綾（京都大学総合人間学部2年）
◆定員：なし
◆主催：NPO法人日本教育再興連盟
◆お問い合わせ：kanfo.info@roje.or.jp （担当：佐々木）
◆後援：文部科学省、京都府教育委員会、京都市教育委員会
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